コンサルタントに過大な期待をしてはいけない
中業企業では、社内のリソース（人材・知識・ノウハウ）だけでは直面している課題をクリアすることが難しいことがよくあると思います。
そんなときは、社外に知恵を求めることになると思いますが、そんな時に気を付けなければならないことがあります。
それはコンサルタントに過大な期待をしては絶対にいけないということです。
誤解を招かないように断っておきますが、社外コンサルタントを否定しているのではなく、どこまで行っても責任は利用する自分たちにあるということです。
顧問の税理士、弁護士、社労士、〇〇専門のコンサルタントなど、様々な分野の専門家と呼ばれる方々がいらっしゃいます。彼らはその専門分野において、知識・経験ともに私たちよりも豊富なので、ケースによってはコストをかけて大いに活用しなければならない存在です。
社内で同じような人材を採用し、育て、業務を遂行させるとなると費用対効果が悪いとなれば、手っ取り早く対価を払って時間と労力を買うことで、スピードを落とすことなく業務を進めることができます。
しかし、ここで勘違いをしてしまう人がとても多いように感じます。お金を払えばコンサルタントが何でもやってくれると錯覚してしまう人がいます。
そんな人に限って「高いコンサル料払っているのに何もしてくれない」なんてことを言っています。当たり前です。コンサルタントは知見を売っているのだから、彼らから得た情報をもって自分たちがどうすべきかを考えて実行に移していくべきで、何かをしてもらおうなんて考えちゃ駄目だし、責任取れないので何もしてくれません。
また一方では「コンサルタントがそう言っているので」と何も考えずに言われるがままに業務を進めてしまいます。業務を担う社員の理解を得られないまま進めても要らぬ軋轢を生むだけで絶対上手くいきません。むしろコンサルタントの意見を聞いた結果、実施を見送るという結論が出る可能性もあります。
そんな人たちを見ていると、「おいおい・・・」と思います。
大切なのは自分達で課題解決の方向性を考え、最後に専門家の意見で裏付けや足りない部分を補完することで、最短ルートでゴールを目指すことができるのです。
最初に述べましたが、中小企業にいると人材が限られていますので、専門家の知識・経験は多いに利用すべきです。しかし、最後の責任は常に彼らを利用した自分にあることを忘れないようにしなければなりません。
コンサルタントに不満を持つ前に、まず自分たちの判断の軸をしっかりと決めておきましょう。